貸切Walker

卒業旅行を仲の良かった者だけのグループ8人で行った時の方法は、もっとも費用を安くできた旅行計画を決めておりました。それぞれが交通機関、宿泊施設を調べて報告をし、結果は普通列車で民宿を利用して行ってきました。卒業旅行はおもしろい思い出になるような計画通り、非常に低予算での旅行が忘れられない思い出として残っております。
うちは昔から旅行が好きであちこちに出かけている。未だに海外には行ったことがなく、もっぱら国内旅行一筋だ。海外に行くのもいいが、まず日本の名所全部行ってからにしようと思っている。最近行ってきたのは伊勢神宮である。伊勢神宮は一歩鳥居をくぐると途端に清々しい空気につつまれ、境内を歩いているだけで癒されるような浄化されるような、とても気持ちがいいところだ。また行きたいと思わせる名所の一つだ。国内にはこのような素敵なところが沢山あるが、まだ行ってないところが多いのでこれからも「うちは海外よりも国内旅行」になりそうである。
　「何もできない。はっきりしない。何とも殺風景な男だったなあ」

　福島県富岡町と川内村の住民が避難する郡山市の「ビッグパレットふくしま」。視察に訪れた菅直人首相は、ここでも住民の心をつかめなかったようだ。

　首相は午後１時半すぎに到着。バスから降りて出迎えた避難者に手を振りながら足早に館内へ。

　富岡町の５０代の女性は、「牛２０頭を放して避難してきた。今さら来られてもねえ。本当は言いたいことがいっぱいあったんだけど」と冷ややかに首相一行を見つめた。

　「にらみつけてやった。先見性がない首相だから原発を止められないのよ。福島県民をなめるな」

　介護施設でリハビリの仕事をしていた川内村の横田律恵さん（５０）は、「夫が公務員なので応急仮設住宅の順番はきっと最後だろう」という。「だから郡山にアパートを借りて５月から住む。でも私の仕事は見つからない。首相はみんなのそんな気持ちを分かっているのかしら」と憤りを隠さなかった。

　富岡町で一人暮らしをしていた長女のみなみさん（２２）は看護師。「郡山でも仕事はみつかりそうですが、一時帰宅は無理でしょうね」という。

　父親が心配して警戒区域設定の後で行う一時帰宅に反対しているという。「春、夏物の服を取りに行きたいけど、こっちで買います」。

　首相は避難所の１区画で富岡町民と“対話”を行った。首相に詰め寄る人はなかったが、「すみませんって言うだけだったな」「首相に言っても何も変わらない」と感想は冷ややか。

　他の区画は無言で握手だけして立ち去るケースが多かったという。８０代の女性は「ニヤニヤして握手されたが、『頑張ってね』『体は大丈夫ですか』って言ってくれた方がよっぽどうれしかった」。

　首相はこのあと、陸上自衛隊が実施している仮設浴場に立ち寄るなどして、記者団のインタビューに応じたが、地元記者の「県民の言いたいことは」という質問に対し、明確な謝罪の言葉はなかった。

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　【ソウル＝仲川高志】韓国大統領府は２１日、李明博(イミョンバク)大統領が駐日大使に申●秀(シンガクス)前外交通商省第１次官（５６）の起用を内定したと発表した。

　申氏は、在日大使館勤務の経験があり、日本通として知られる。（●は「王へん」に「玉」）

　文部科学省は２１日、東京電力福島第一原発から約１〜２１キロ離れた地域の放射線量測定結果を公表した。

　調査は、住民の一時帰宅の可否を判断するために実施された。今月１８、１９日に測定した１２８地点のうち、同原発から西南西に約３キロ離れた福島県大熊町夫沢では、最大値となる１時間あたり１１０マイクロ・シーベルトを観測した。一般の人が医療行為など以外で許容される年間被曝(ひばく)線量（１０００マイクロ・シーベルト）の約９分の１に相当する。

　同原発から北西に約２０キロ離れた浪江町昼曽根では同３１・５マイクロ・シーベルトを記録するなど、北西方向で、他の地域よりも高い量を観測した。

　東京電力福島第一原子力発電所から２０キロ圏内は、２２日午前０時から罰則を伴って立ち入りが制限される「警戒区域」となった。

　しかし、圏内には家族の世話のため避難もままならない人々もいる。自治体や住民には困惑や反発が広がり、日付が変わる前に“駆け込み帰宅”する人々もいた。

　関係自治体の首長からは疑問の声が上がった。約２００世帯が対象となる田村市の冨塚市長は「圏内でも放射線量が低い所がある。原発から近いというだけで指定されるのはおかしい」と憤る。約３７０世帯が対象となる川内村の遠藤村長は「村内の放射線量は低い。実情にあわせて（警戒区域の）線引きをしてほしかった。補償では２０キロ圏内の警戒区域と屋内退避区域で差をつけないでほしい」と話した。

　警戒区域周辺では２１日、同圏内の住民が荷物などを運び出すため、避難先から車で自宅に戻ろうとする姿が見られた。

　市民団体「母乳調査・母子支援ネットワーク」（村上喜久子代表）は２１日、福島第１原発事故を受け、福島県など４県の女性９人の母乳を民間検査会社で分析した結果、千葉、茨城両県の４人から１キロあたり最大約３６ベクレルの放射性ヨウ素が検出されたと発表した。

　生活協同組合の組合員から３月下旬に母乳の提供を受け、千葉県柏市の女性から１キロ当たり３６．３ベクレル、茨城県守谷市や同県つくば市の女性３人から３１．８〜６．４ベクレルの放射性ヨウ素を検出した。福島県と宮城県の女性は、不検出か検査中という。

　厚生労働省は、母乳に含まれる放射性物質の安全基準を設定していないが、検出した数値は水道水に関する乳児の摂取規制値（１キロ当たり１００ベクレル）以下で、同省母子保健課は「健康への影響を心配するレベルではない」と話す。

　一方、枝野幸男官房長官は２１日の会見で、検査結果について「過度な心配をしなくても大丈夫な状況だと判断しているが、お母さま方は心配だと思う。念のため、政府としても一定の調査を行う必要がある」と述べ、厚労省に調査を指示したことを明らかにした。具体的な調査方法は今後検討する。【佐々木洋】

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