卒業旅行を仲の良かった者だけのグループ8人で行った時の方法は、もっとも費用を安くできた旅行計画を決めておりました。それぞれが交通機関、宿泊施設を調べて報告をし、結果は普通列車で民宿を利用して行ってきました。卒業旅行はおもしろい思い出になるような計画通り、非常に低予算での旅行が忘れられない思い出として残っております。
国内旅行でどこがよかったか友達と話をしていたのですが、友達は九州がよかったようです。湯布院など温泉が素晴らしかったとのこと。行ってみたいなと思いました。私は北海道と答えました。やっぱり国内旅行するなら北海道は行っておかないとねなんていう話になりました。友達も北海道もいいなと感じていたようです。ラベンダー畑など話がつきませんでした。今度一緒に行きたいねなんて話をしてしまいました。
日本郵政は13日、春闘交渉の結果、2011年度の年間一時金を前年度より1.3カ月低い3.0カ月分とすると発表した。郵便事業会社(日本郵便)の不振を受けたもので、社員1人当たり年間で平均50万円程度の減少となる。定期昇給は例年通り実施する。
経営陣では、11年度の役員報酬について、日本郵政の斎藤次郎社長と日本郵便の鍋倉真一社長が30%、グループ5社の役員が10〜20%カットする。グループ全体(社員約23万人)の人件費削減効果は約1200億円。日本郵便は11年度の事業計画で見込んだ赤字額を当初の979億円から403億円まで圧縮する。
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トヨタ自動車は13日、ワゴンタイプのハイブリッド車(HV)「プリウスα(アルファ)」を発売した。価格が300万円からの7人乗り3列シートと、235万円からで荷室が広い5人乗り2列シートの2モデル。
東日本大震災で国内工場の操業に影響が出たことから、当初の予定より約3週間遅れの発売となった。ただ、同車向けでは調達が困難な部品はなく、生産・販売当初計画通りの月3000台を維持する。
既に予約受注が2万5000台に達し、今から契約しても車種によっては、納車時期がエコカー減税措置が切れる来年4月以降になる可能性もあるという。
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川崎汽船は13日、臨時取締役会を開き、同日付で黒谷研一社長(64)が辞任し、後任の社長に朝倉次郎副社長(60)が昇格する人事を決めた。黒谷氏は昨年4月に社長執行役となった後、同6月に代表取締役社長に就任したばかりだが、「一身上の都合」を理由に前川弘幸会長(63)らに辞任を申し出たという。
東京都内で同日会見した前川氏は「司令官(社長)の戦意が失われれば、交代もやむを得ない」と述べたが、辞任理由は詳しい説明を避けた。同席した朝倉氏は「当社の柱であるコンテナ船、自動車船などの事業をさらに強くしたい」と語った。黒谷氏は姿を見せなかった。
朝倉氏は神戸市出身で神戸大卒後、1974年に入社。一貫してドライバルク(鉄鉱石、石炭、穀物などのバラ積み貨物)部門を担当し、4月に副社長に就任していた。
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NTTが13日発表した2011年3月期連結決算は、売上高に当たる営業収益が前期比1.2%増の10兆3050億円と4期ぶりの増収で、営業利益は8.7%増の1兆2149億円だった。営業利益は3年連続で上場企業(金融機関を除く)のトップになったとみられる。
東日本大震災の影響で282億円の減益要因があったものの、買収した南アフリカのシステム会社ディメンションデータや、NTTドコモなどが収益を支えた。
グループ企業全体の約7割に当たる営業利益を稼ぐドコモへの依存構造は変わらないものの、東日本はインターネット系収入が音声収入の減少額を上回り、1991年の設立以来初の増収増益を達成した。減収が続く西日本も12年3月期には3期連続営業増益の見通しで固定通信系事業の収益改善も進んできた。
震災による減益分は12年3月期の予想でも300億円を織り込んでいる。
しかし、ディメンションデータの収益が年間を通じて効いてくるほか、ドコモや東西地域会社が増収増益を予想するなど、グループ全体の業績は上向く見通しだ。
営業収益は前期比2.3%増の10兆5400億円、営業利益は2.1%増の1兆2400億円を見込んでおり、三浦惺(さとし)社長は「(経営計画で打ち出した)営業利益1兆3000億円も視野に入ってきた」と強気の見通しを示した。
◇
■NTTグループの2011年3月期連結決算
売上高 営業利益 最終利益
N T T 10兆3050( 1.2)1兆2149( 8.7) 5096( 3.5)
東日本 1兆9571( 1.5) 771(38.3) 523( 3.4)
西日本 1兆7580(▲1.3) 496(2.7倍) 490(97.6)
コミュニケー 1兆 334(▲4.2) 932(▲4.4) 689(13.6)
ションズ
ドコモ 4兆2242(▲1.4) 8447( 1.3) 4904(▲0.9)
データ 1兆1619( 1.7) 783(▲4.1) 373( 4.6)
※単位:億円、NTTとドコモは米国会計基準、カッコ内は前期比増減率%、▲はマイナス
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